ANAマイレージカードのEdy機能を廃止へ。コスト削減や利用者低迷が背景に

ANAホールディングス傘下の全日空運輸は（ANA）は、同社が提供しているマイレージサービスである「ANAマイレージクラブ（AMC）」の会員カードに搭載していた電子マネー「楽天Edy」の搭載を2017年7月より見直しを行い、非搭載にする方針であることを明らかにしています。

今回、楽天Edyが廃止になるのは、ANAが単独で発行している会員カードで、クレジットカード一体型のカードについてはこれまで通り、楽天Edy機能を搭載するとしています。
画像出典：https://www.ana.co.jp/amc/reference/anacard/aidcard_info/

楽天Edy機能の廃止により2次元コード印字

今回楽天Edy機能搭載を廃止することを受けて、会員カードの発行を見直す2017年7月以降に発行される会員カードは、ICカードを搭載しない代わりに、2次元コードを券面に印字する形で対応します。

また、今まで会員カードには、クレジットカードと同様に素材としてプラスチックを採用していましたが、見直し後に発行する会員カードについては、再生PETに変更することも明らかにしています。

2次元コードで完結できることから、携帯電話やスマートフォンを所有していれば実質カード発行がなくても利用可能であることを考えると、今後は希望者に対しては「会員カードを発行しない」方式を導入することも予想されます。

単独の会員カードの発行に係るコスト削減が背景に

出典：https://www.ana.co.jp/amc/reference/anacard/aidcard_info/

今回、AMCの会員カードに対して、楽天Edy機能を廃止する背景としては、「コスト削減」が考えられます。
同社では、飛行機に搭乗する際の事前改札として、非接触型IC機能以外にも、多様なカードや携帯電話やスマートフォンなどの端末で改札ができるように2次元コードでの改札が可能になっています。

そのため、ICカードと比べて比較的コストが安価な2次元コードに集約することで、カード発行に係るコストを削減を行う狙いがありそうです。

また、単独で発行している会員カードの利用者層は、クレジットカード一体型のカードを使用している会員に比べるとライトユーザーが多いことから、カード発行に係ったコストを回収しづらいといった背景も考えられそうです。

マイル付与サービスの改悪や交通系ICカード台頭などで楽天Edyの利用者低迷

楽天Edyは、元々ソニー系のビットワレットが2001年にサービスを開始した電子マネー決済サービスで、2004年にANAがビットワレットと出資したことで、Edyの支払いでANAマイルが付与されるサービスを開始したことから利用者が増加しました。

しかしながら、2010年にビットワレットが楽天傘下となったことで、資本関係が無くなったことやANAマイルの付与サービスの改悪、交通系ICカードが全国的に展開が進んでいることなどが背景に、楽天Edyの利用者が減少したことで、会員カードへの楽天Edyを搭載するメリットも薄れつつあるのも事実です。